【デベロッパー様必見！】サウナを活用した近隣マンションとの差別化戦略

競争激化の賃貸マンション市場において、画一的なプランニングでは差別化が難しく、収益確保に頭を抱えるデベロッパー様も少なくありません。そんな中、特定のニーズに特化した「コンセプト型マンション」が新たな潮流として注目を集めています。そして、数あるコンセプトの中でも、近年注目を集めているのが「サウナ付きマンション」。今回は「サウナ付きマンション」に焦点を当て、その市場性と導入におけるポイントについて解説します。

今注目を集めている「コンセプト型マンション」

従来の賃貸マンション市場において、いかに近隣マンションと差別化できるかが、デベロッパー様にとって課題となっています。画一的な企画設計では、近隣マンションとの競争に埋没し、期待する賃料設定や入居率の維持が難しい現状があります。そのため、近隣マンションとの差別化は収益最大化の重要なポイントとなります。
近隣マンションとの差別化を図るため、今注目されているのが、特定のニーズに特化したコンセプト型マンションです。
ペット可のマンションはその代表例で、明確なターゲット層に訴求することで、近隣マンションとの差別化を図り、高めの賃料設定と高い入居率を両立させることに成功しています。
その他にも、「シェアハウス」や「民泊」といった特色を持つマンション開発も増えており、多様化するライフスタイルに対応した企画設計が効果を発揮しています。

サウナ愛好家へアプローチできる「サウナ付きマンション」

近年、様々なメディアにも取り上げられ、再燃しているサウナブーム。コロナ禍以降、自宅でサウナを楽しみたいというニーズの高まりを受け、マンション内にサウナを設置する「サウナ付きマンション」も、差別化が図れるコンセプト型マンションの一つとして、関心を集めています。
サウナ利用者層には、一定の経済力を持つ単身男性などが多く、サウナへ通うための費用を惜しまないユーザーも存在します。「サウナ付きマンション」はサウナ愛好家をターゲットとすることで賃料の上昇が見込める上に、高い入居率の維持にも貢献する可能性を秘めていると言えるでしょう。

マンション内のサウナ ベストな設置場所は？

サウナ付きマンションを企画設計する上で重要なのは、マンション内のどの場所にサウナを設置するかです。サウナを設置する場所としては以下の2つが考えられます。

1. マンションの共用部に設置
2. 各部屋ごとに設置

それぞれ詳しく解説します。

マンションの共用部に設置

まず一つ目は、マンション内のエントランスなどに共用サウナルームをいくつか作り、居住者が自由に利用できるようにするという方法です。
マンションの共用部に設置した場合、共用サウナルームの定期的な清掃やメンテナンス、温度管理などが重要となるため、管理体制の構築と、ランニングコストの試算が必要です。

各部屋ごとに設置

2つ目は各部屋ごとに設置する方法です。最近の動向としては、こちらの設置方法を選ぶデベロッパー様が多い印象です。
例えば、ユニットバスの部分をシャワールームのみにし、空いたスペースをサウナルームにするというケースがあります。最近では、幅1m × 奥行き1m × 高さ2mほどの1人用のコンパクトサイズのサウナも増えてきているため、狭いスペースへのサウナ導入も可能となっています。
予算としても、一人用サウナの場合、サウナストーブが30万円ほど、サウナルームが70万円ほどで、総額100万円程度で作ることができます。この比較的低い導入コストは、今後デベロッパー様にとって魅力的な選択肢となることが予想されます。

【サウナ付きマンション事例】

【totonoü】東京建物の新築賃貸マンション『Brillia ist 文京六義園』にて、北欧産・自宅用サウナが導入

主要な賃貸情報サイトにおける「サウナ付き」の検索数はまだ少ない状況です。しかし、サウナ愛好家の潜在的なニーズは高く、今後伸びていく可能性を秘めています。
先述しましたがサウナ愛好家には、一定の経済力を持つ単身男性などが多く、サウナに毎月1～2万円ほど使っているという人も多くなっています。そのため、サウナ付きマンションは、家賃設定においても優位性を持つ可能性があります。

マンションへサウナ設置する際に気を付けるべきこと

マンションへサウナを設置する場合、以下の2点のような法的問題点も出てきます。

• 建築基準法
• 消防法

詳しく解説します。

建築基準法

建築基準法は、国民の生命・健康・財産を守るため、建物が安全で快適な環境を作るための最低限のルールを定めた法律です。
例えば、建物を作る際の構造の安全性、火災への対策、衛生的な環境、適切な避難経路などについて、細かく基準が定められています。建物を新築したり、大規模な改修を行う際には、この法律に基づいて計画し、許可を得る必要があります。

消防法

消防法は、火災の発生を防ぎ、万が一火災が起きた場合の被害を最小限に抑えるための法律です。
例えば、建物や施設における防火設備（消火器、火災報知機など）の設置義務、避難経路の確保、消防訓練の実施などが定められています。また、危険物の取り扱いや貯蔵方法、火を使う設備の使用方法など、火災予防に関するルールも定められています。
サウナも火を扱うため、この消防法に基づき、火災予防を第一に考えた運用が重要となります。安全にサウナを運用していくために「PSEマーク」の有無も設備選びの基準とすることをおすすめします。

「PSEマーク」とは日本国内で販売される電気用品が対象で、安全性に関する国の基準を満たしていることを示しています。
ブロスサウナのサウナストーブは「PSEマーク」を取得済みですので、安心して導入いただけます。導入をご検討の方はぜひ、お問い合わせください。

マンション内へのサウナ設置に関する様々な課題

サウナ付きマンションは特定のニーズに特化し、近隣マンションとの差別化が図れる可能性を秘めたマンションです。しかし、マンションへのサウナ導入には、法規制や設計、機器選定、施工といった様々な技術的課題が存在します。

サウナ付きマンションの企画設計、既存マンション内へのサウナ設置などをお考えのデベロッパー様はぜひ、一度、ブロスサウナにご相談ください。マンション内のサウナルームをどのように企画設計すべきか、サウナルームをどのように設置工事していくのかなど、ブロスサウナが丁寧にご案内いたします。
東京・大阪・福岡などにショールームもございますので、サウナルームやサウナストーブの実物をご覧いただくことも可能です。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。